オーストラリアに暮らし、いつも感じ、憤り、不思議に思うこと
今日は愚痴っぽくなります。
言葉も荒れるかもしれません。
お時間のある方のみ、どうぞお付き合いください。
「物価高すぎんだよ！」
と、今日はまずそう叫びたいと思います。
かつてオーストラリアは物価も安く、暮らしやすい場所として、日本はもちろん、世界中から移り住んでくる人が多い人気の国（？）だったはず。
ところが今、そこらのスーパーマーケットにでもちょっと足を踏み入れ、売られている品物のお値段をチラッと一瞥すれば！？
日本よりも、アメリカよりも、物価が高すぎ！！
南半球という、地球の田舎（？）に位置するから、
国土が広い割りに人口が少ないから、
そんなことを理由とする人もいますが、私の思い、憤りはちょとポイントが違います。
「給料もらいすぎなんだよ！！」
各国の最低賃金を比較したグラフです。
source : Business Insider
各国の最低賃金を時給であらわしています（2012年時点、単位はUSドル）。
少ない国から見ると、シオラレオーネの時給 3セント（約3円）から、中国は80セント（80円）
そして米国の $7.25（725円）、日本の $8.17（817円）
天辺にいたると
！！！！！！！！
驚きの ＄16.88（1,688円）！！
この統計のとおり、オーストラリアの最低賃金は世界でも最高のクラスなのです。
しかも毎年上がっていきます。
もちろん各国の経済状況や雇用状況により、一概に比較はできないのでしょうが、それにしてもオーストラリアは働き手にとり、とっても良い国ということです。
働き手にとりよい国とは、裏返せば雇用する企業側には厳しいということ。
毎週のように、「トヨタが工場を閉鎖する」とか、「BPがプラントを縮小し、従業員を削減する」なんてニュースが出てくるのも、言ってしまえば当たり前の話。
そんなニュースが流れるたびに、メディアは「オーストラリア人の雇用を守れ！」、「企業の勝手を許すな！！」なんて叫んでますが、そんなのワガママな偽善にしか聞こえません。
世界最高レベルの賃金を、それも毎年上昇する賃金をどうにかするには、企業がとる選択肢は、
人件費をカットする、つまり首切り。
あるいは、
その人件費分を商品やサービスに転換する。
これしかありません。
給料が上がる → 物価も上がる
簡単な推理です。
もちろん一生懸命働いて、その分適正なお給料を稼いでいる人も多いのですが、そうじゃない人、もらうことばかりを考えている人もたっくさん目につきます。
日本で100円で売っているコーラが、オーストラリアでは300円近い！？
私には、この異常な高いお給料が、この物価上昇の最大の原因に思えてしかたありません。
誰でもたくさんお給料はもらいたい、
当然です。
でも、短絡的に目先の収入だけを考えて、結局損をしてるのではないか？
そんな先の事まで考えないのがオーストラリア人。
ここは政治家が何とかしなければ、世界一住み難い国になってしまうのも時間の問題では？
でも残念ながら、この国には、賃金下げる、などと言える勇敢な政治家など存在しません。
最低賃金を決めるスイスの国民投票
2,550円の最低賃金！
この記事どおり、企業が競争力を失うか、あるいは、、、、
地元の新聞にこんな記事がありました。
Gold Coast businesses say they can’t afford to open on public holidays due to penalty rates
土日や祭日に働かせる場合、雇用主は通常のベース賃金以上の特別給与（こちらでは“Penalty（罰則）”と呼んでますが）を払わなければなりません。
記事によると、今週末のイースターホリデーの場合、最低賃金は通常時の275%になるとか！
1,688円 × 2.75 ＝ 4,642円！！
驚きです。
ゴールドコーストの多くの店主は、スタッフは休ませ自分達で働くことで、このバカみたいな出費を避けるか、あるいは店を閉めてしまうか、あるいは祭日特別価格として 10%程のサービスチャージをお客に請求するかしか、方法はありません。
source : Business Insider
このグラフは、上記最低賃金をもとに、ビッグマック（ご存知ハンバーガーの）をひとつ買う為に何分働く必要があるかを比べてものです。
最低賃金優等生のオーストラリアは、ビッグマックひとつ買うのに 18分働けばOK！
日本は31分。
中国は183分。
インドにいたってはなんと、347分、ほぼ6時間！！
（グラフにはありませんが、シオラレオーネは 約140時間！！！ 一日8時間働くとして、、、 83日分！！！！）
貧困や飢えを無くすためには、各国が最低賃金を決め、企業側の横暴を規制することは反対しません。
でも、オーストラリアやドイツ、そして前述のスイスのように、すでにある程度の水準にある国に関しては、法律で規制するのではなく、市場の原理、需給のバランスに任せてもよいのでは？
日本でも非正規雇用の問題等、報道をよく耳にします。
反面、モノの価格が抑えられていることも確かなこと。
難しいですね。
長くなりました。最後にもう一言だけ。
「そこのOZ、もらうことばっかり考えるな！！」
乱暴な口調になってしまいました。
申し訳ありません。
お付き合い、ありがとうございました。
快晴のゴールドコーストです。
